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本校の教育プログラムは2004(平成16)年5月に｢工学（融合複合・新領域）関連分野｣でJABEEの認定を受けました。これによって，2003(平成15)年度の専攻科修了生から技術士の第一次試験が免除され，「修習技術者」の資格が得られ，申請により「技術士補」になることができます。対応する技術部門は｢応用理学部門｣です。 2005(平成17)年11月の中間審査に合格し，2007（平成19）年度までの認定を受けました。そして、2008（平成20年度）には継続審査に合格し、2013（平成25）年度までの認定を受けております。
JABEE(Japan Accreditation Board for Engineering Education)は日本技術者教育認定機構の略称です。これは1999年11月19日に設立され，技術系学協会と密接に連携しながら技術者教育プログラムの審査・認定を行う非政府団体です。日本技術者教育認定制度とは，大学など高等教育機関で実施されている技術者教育プログラムが，社会の要求水準を満たしているかどうかを外部機関が公平に評価し，要求水準を満たしている教育プログラムを認定する専門認定
(Professional Accreditation) 制度です。
（http://www.jabee.org/より）
JABEEの主要な活動は，高等教育機関で行なわれている教育活動の品質が満足すべきレベルにあること，また，その教育成果が技術者として活動するために必要な最低限度の知識や能力(Minimum
Requirement)の養成に成功していることを認定することです。
このJABEEの認定を受けた高等教育機関の卒業生（本校では，専攻科修了生が該当）は「技術士」になるための第１次試験を免除されて，「修習技術者」の資格が得られ，申請により「技術士補」の資格を得ることができます。その後，最短で４年間の実績を積めば，技術士になるための第２次試験を受験できます。技術士とは，「技術士法」に基づいて行われる国家試験（「技術士第二次試験」）に合格し，登録した人だけに与えられる称号です。国はこの称号を与えることにより，その人が科学技術に関する高度な応用能力を備えていることを認定することになります。
仕事の内容は科学技術のコンサルタントです。技術に関する研究・開発・設計・評価の指導や相談，製品の品質や製造工程の効率改善，プロジェクト計画の策定や管理，事故の原因調査や損害査定などを行います。一方，「修習技術者」は同じく「技術士法」に基づく国家試験（「技術士第一次試験」）に合格し，登録した人だけに与えられる称号です。修習技術者は，技術士となるのに必要な技能を修習するため，技術士を補助することになっています。
この技術士についての制度は平成12年に改正されて，国際的な同等性を確保することや技術士の数を欧米程度の水準に向けて増大することなどを目指しています。現在，日本の企業は終身雇用制などの雇用形態を変えつつあります。そして恐らく，今のアメリカの企業のようになってゆくものと思われます。その時，技術士補や技術士の資格をもっていることは，就職や就職後の待遇面でおおいに有利になるでしょう。
技術者教育の国別の認定システムとは別に，技術者教育の質的同等性を国境を越えて相互に承認し合う協定，いわゆるワシントンアコードが1989年に締結されました。最初はアメリカ，イギリス，カナダ，オーストラリア，ニュージーランド，アイルランドの六カ国を代表する技術者教育認定団体が調印しました。さらに，香港と南アフリカが加わりました。
今まで，ワシントンアコード加盟国はアングロサクソン系あるいは英語圏の諸国に限られていました。ヨーロッパ連合を代表するFEANIや日本は，これまでオブザーバーとして接触を保ちながら動向をフォローしてきました。2005年６月に，JABEEのワシントンアコード加盟が認められました。この結果，これ以降にJABEEで認定された教育プログラムは，加盟国の同一分野の技術者教育プログラムと実質的に同等と認められることになりました。
なお，ワシントンアコード加盟団体は，何れも国家から独立した民間の認定団体です。
JABEEによる技術者教育プログラムの認定審査は，下記の項目を含む自己点検書の評価と実地審査によってなされます（2003年11月25日理事会承認）。
この認定基準は，高等教育機関において技術者の基礎教育を行っているプログラムを認定するために定められたものです。認定を希望するプログラムは，下記の基準1-6（補則を含む）をすべて満たしていることを，根拠となる資料等で説明しなければなりません。なお，ここでいう技術者とは，研究開発を含む広い意味での技術の専門職に携わる者をいいます。
基準1 学習・教育到達目標の設定と公開
(1) プログラムが育成しようとする自立した技術者像が定められていること。この技術者像は、プログラムの伝統、資源及び修了生の活躍分野等が考慮されたものであり、社会の要求や学生の要望にも配慮されたものであること。さらに、その技術者像が広く学内外に公開され、また、当該プログラムに関わる教員及び学生に周知されていること。
(2) プログラムが育成しようとする自立した技術者像に照らして、プログラム修了時点の修了生が確実に身につけておくべき知識・能力として学習・教育到達目標が設定されていること。この学習・教育到達目標は、下記の(a)～(i)の各内容を具体化したものであり、かつ、その水準も含めて設定されていること。さらに、この学習・教育到達目標が広く学内外に公開され、また、当該プログラムに関わる教員及び学生に周知されていること。なお、学習・教育到達目標を設定する際には、(a)～(i)に関して個別基準に定める事項が考慮されていること。
(a) 地球的視点から多面的に物事を考える能力とその素養
(b) 技術が社会や自然に及ぼす影響や効果、及び技術者が社会に対して負っている責任に関する理解
(c) 数学及び自然科学に関する知識とそれらを応用する能力
(d) 当該分野において必要とされる専門的知識とそれらを応用する能力
(e) 種々の科学、技術及び情報を活用して社会の要求を解決するためのデザイン能力
(f) 論理的な記述力、口頭発表力、討議等のコミュニケーション能力
(g) 自主的、継続的に学習する能力
(h) 与えられた制約の下で計画的に仕事を進め、まとめる能力
(i) チームで仕事をするための能力
基準2 教育手段
2.1 教育課程の設計
(1) 学生がプログラムの学習・教育到達目標を達成できるように、教育課程（カリキュラム）が設計され、当該プログラムに関わる教員及び学生に開示されていること。また、カリキュラムでは、各科目とプログラムの学習・教育到達目標との対応関係が明確に示されていること。なお、標準修了年限及び教育内容については、個別基準に定める事項を満たすこと。
(2) カリキュラムの設計に基づいて、科目の授業計画書（シラバス）が作成され、当該プログラムに関わる教員及び学生に開示されていること。シラバスでは、それぞれの科目ごとに、カリキュラム中での位置付けが明らかにされ、その科目の教育内容・方法、到達目標、成績の評価方法・評価基準が示されていること。また、シラバスあるいはその関連文書によって、授業時間が示されていること。
2.2 学習・教育の実施
(1) シラバスに基づいて教育が行われていること。
(2) 学生の主体的な学習を促し、十分な自己学習時間を確保するための取り組みが行われていること。
(3) 学生自身にもプログラムの学習・教育到達目標に対する自分自身の達成状況を継続的に点検させ、それを学習に反映させていること。
2.3 教育組織
(1) カリキュラムを適切な教育方法によって展開し、教育成果をあげる能力をもった十分な数の教員と教育支援体制が存在していること。
(2) カリキュラムに設定された科目間の連携を密にし、教育効果を上げ、改善するための教員間連絡ネットワーク組織があり、それに基づく活動が行われていること。
(3) 教員の質的向上を図る取り組み（ファカルティ・ディベロップメント）を推進する仕組みがあり、当該プログラムに関わる教員に開示されていること。また、それに従った活動が行われていること。
(4) 教員の教育活動を評価する仕組みがあり、当該プログラムに関わる教員に開示されていること。また、それに従って教育改善に資する活動が行われていること。
2.4 入学、学生受け入れ及び異動の方法
(1) プログラムの学習・教育到達目標を達成できるように設計されたカリキュラムの履修に必要な資質を持った学生を入学させるための具体的な方法が定められ、学内外に開示されていること。また、それに従って選抜が行われていること。
(2) プログラム履修生を共通教育等の後に決める場合には、その具体的方法が定められ、当該プログラムに関わる教員及び学生に開示されていること。また、それに従って履修生の決定が行われていること。
(3) 学生をプログラム履修生として学外から編入させる場合には、その具体的な方法が定められ、学内外に開示されていること。また、それに従って履修生の編入が行われていること。
(4) 学内の他のプログラムとの間の履修生の異動を認める場合には、その具体的方法が定められ、関係する教員及び学生に開示されていること。また、それに従って履修生の異動が行われていること。
2.5 教育環境・学生支援
(1) プログラムの学習・教育到達目標を達成するために必要な教室、実験室、演習室、図書室、情報関連設備、自習・休憩施設及び食堂等の施設、設備が整備されており、それらを維持・運用・更新するために必要な財源確保への取り組みが行われていること。
(2) 教育環境及び学習支援に関して、授業等での学生の理解を助け、学生の勉学意欲を増進し、学生の要望にも配慮する仕組みがあり、それが当該プログラムに関わる教員、職員及び学生に開示されていること。また、それに従った活動が行われていること。
基準3 学習・教育到達目標の達成
(1) シラバスに定められた評価方法と評価基準に従って、科目ごとの到達目標に対する達成度が評価されていること。
(2) 学生が他の高等教育機関等で取得した単位に関して、その評価方法が定められ、それに従って単位認定が行われていること。編入生等が編入前に取得した単位に関しても、その評価方法が定められ、それに従って単位認定が行われていること。
(3) プログラムの各学習・教育到達目標に対する達成度を総合的に評価する方法と評価基準が定められ、それに従って評価が行われていること。
(4) 修了生全員がプログラムのすべての学習・教育到達目標を達成していること。
(5) 修了生がプログラムの学習・教育到達目標を達成することにより、基準1(2)の(a)～(i)の内容を身につけていること。
基準4 教育改善
4.1 教育点検
(1) 学習・教育到達目標の達成状況に関する評価結果等に基づき、基準1～3 に則してプログラムの教育活動を点検する仕組みがあり、それが当該プログラムに関わる教員に開示されていること。また、それに関する活動が行われていること。
(2) その仕組みは、社会の要求や学生の要望にも配慮する仕組みを含み、また、仕組み自体の機能も点検できるように構成されていること。
(3) その仕組みを構成する会議や委員会等の記録を当該プログラムに関わる教員が閲覧できること。
4.2 継続的改善
教育点検の結果に基づき、プログラムの教育活動を継続的に改善する仕組みがあり、それに関する活動が行われていること。
分野別要件
プログラムに認定基準を適用する際に、当該認定分野において必要とする補足事項は、個別基準において別途定める。
（※ 以上共通基準より抜粋）
付表１－１
エンジニアリング系学士課程プログラムにおける必須事項
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関連する基準項目
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必須事項の内容
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基準 2.1(1)
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教育課程（カリキュラム）は、4 年間にわたる学習・教育で構成され、当該分野にふさわしい数学、自然科学及び科学技術に関する内容が全体の60%以上であること。
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（※ 個別基準より抜粋）
付表１－２
エンジニアリング系学士課程プログラムにおける勘案事項（１／２）
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関連する基準項目
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勘案事項の内容
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基準1(2)(a)
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「(a)地球的視点から多面的に物事を考える能力とその素養」に関して、以下の観点を考慮して学習・教育到達目標が設定されていること。
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・ 人類のさまざまな文化、社会と自然に関する知識
・ それに基づいて、適切に行動する能力
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基準 1(2)(b)
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「(b)技術が社会や自然に及ぼす影響や効果、及び技術者が社会に対して負っている責任に関する理解」に関して、以下の観点を考慮して学習・教育到達目標が設定されていること。
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・ 当該分野の技術が公共の福祉に与える影響の理解
・ 当該分野の技術が、環境保全と社会の持続ある発展にどのように関与するかの理解
・ 技術者が持つべき倫理の理解
・ 上記の理解に基づいて行動する能力
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基準1(2)(c)
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「(c)数学及び自然科学に関する知識とそれらを応用する能力」に関して、以下の観点を考慮して学習・教育到達目標が設定されていること。
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・ 当該分野で必要な数学及び自然科学に関する知識
・ 上記の知識を組み合わせることも含めた応用能力
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基準 1(2)(d)
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「(d)当該分野において必要とされる専門的知識とそれらを応用する能力」に関して、以下の観点を考慮して学習・教育到達目標が設定されていること。
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・ 当該分野において必要とされる専門的知識
・ 上記の知識を組み合わせることも含めた応用能力
・ 当該分野において必要とされるハードウェア・ソフトウェアを利用する能力
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基準 1(2)(e)
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「(e)種々の科学、技術及び情報を活用して社会の要求を解決するためのデザイン能力」に関して、以下の観点を考慮して学習・教育到達目標が設定されていること。
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・ 解決すべき問題を認識する能力
・ 公共の福祉、環境保全、経済性などの考慮すべき制約条件を特定する能力
・ 解決すべき課題を論理的に特定、整理、分析する能力
・ 課題の解決に必要な、数学、自然科学、該当する分野の科学技術に関する系統的知識を適用し、種々の制約条件を考慮して解決に向けた具体的な方針を立案する能力
・ 立案した方針に従って、実際に問題を解決する能力
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（※ 個別基準より抜粋）
付表１－２
エンジニアリング系学士課程プログラムにおける勘案事項（２／２）
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関連する基準項目
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勘案事項の内容
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基準 1(2)(f)
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「(f)論理的な記述力、口頭発表力、討議等のコミュニケーション能力」に関して、以下の観点を考慮して学習・教育到達目標が設定されていること。
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・ 情報や意見を他者に伝える能力
・ 他者の発信した情報や意見を理解する能力
・ 英語等の外国語を用いて、情報や意見をやり取りするための能力
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基準 1(2)(g)
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「(g)自主的、継続的に学習する能力」に関して、以下の観点を考慮して学習・教育到達目標が設定されていること。
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・ 将来にわたり技術者として活躍していくための継続的研鑚の必要性の理解
・ 必要な情報や知識を獲得する能力
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基準 1(2)(h)
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「(h)与えられた制約の下で計画的に仕事を進め、まとめる能力」に関して、以下の観点を考慮して学習・教育到達目標が設定されていること。
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・ 時間、費用を含む与えられた制約下で計画的に仕事を進める能力
・ 計画の進捗を把握し、必要に応じて計画を修正する能力
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基準 1(2)(i)
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「(i)チームで仕事をするための能力」に関して、以下の観点を考慮して学習・教育到達目標が設定されていること。
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・ 他者と協働する際に、自己のなすべき行動を的確に判断し、実行する能力
・ 他者と協働する際に、他者のとるべき行動を判断し、適切に働きかける能力
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（※ 個別基準より抜粋）
付表１－３－９ 工学（融合複合・新領域）及び関連のエンジニアリング分野の学士課程
プログラムに関する分野別要件
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分野名
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主として関連する基準項目
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分野別要件（勘案事項）の内容
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工学（融合複合・新領域）関連分野
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基準
1(2)(d)
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当該分野の『専門的知識とそれらを応用する能力』（水準を含む）として、以下が考慮されていること。
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(1) 専門工学（工学（融合複合・新領域）における専門工学の内容は申請高等教育機関が規定するものとする）の知識と能力
(2) いくつかの工学の基礎的な知識・技術を駆使して実験を計画・遂行し、データを正確に解析し、工学的に考察し、かつ説明・説得する能力
(3) 工学の基礎的な知識・技術を統合し、創造性を発揮して課題を探求し、組み立て、解決する能力
(4) （工学）技術者が経験する実務上の問題点と課題を解決し、適切に対応する基礎的な能力
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基準
2.1(1)
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当該分野にふさわしい『数学、自然科学及び科学技術に関する内容』として、以下が考慮されていること。
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基礎工学として、①設計・システム系科目群、②情報・論理系科目群、③材料・バイオ系科目群、④力学系科目群、⑤社会技術系科目群の５群からなり、各群から少なくとも１科目、合計最低６科目を含むこと
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基準
2.3(1)
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当該分野にふさわしい『カリキュラムを適切な教育方法によって展開し、教育成果をあげる能力を持った十分な数の教員と教育支援体制』として、以下が考慮されていること。
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教員団には技術士等の資格を有している者、又は実務について教える能力を有する教員を含むこと。
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（※ 個別基準より抜粋）
（http://www.jabee.org/より）
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